カーリース車両にGPSやドライブレコーダーは
後付け可能？方法も解説

長期契約のカーリースを利用する場合、ドライブレコーダーやGPSといったカーアクセサリーを後付けしたくなるケースも珍しくありません。カーリースは原則として契約満了時に車を原状回復させた状態でリース会社に返却する契約です。しかし、一律に一切カーアクセサリーの後付けが禁止されているわけではありません。

 

本記事では、カーリースにGPSやドライブレコーダーを後付けする方法や注意点を解説します。

 

カーリース車両にドライブレコーダーやGPSを後付けできる？

はじめに、カーリース車両にドライブレコーダーやGPSを後付けできるのか、条件や注意点を紹介します。カーリース車両は原則として借主がリース会社に無断で車を加工することはできません。しかし、条件によってはカーアクセサリーの後付けが可能です。

ここでは、カーリース車両にドライブレコーダーやGPSを設置する条件や注意点を解説します。

 

カーリース車両にドライブレコーダーやGPSを後付けする条件

カーリース車両にドライブレコーダーやGPSを後付けする場合、まずはカーリースを契約している会社に問い合わせてください。カーリースの契約条件は会社ごとに異なります。

多くの会社は、「車の価値を落とさないこと」を条件に後付けが可能です。車の価値を落とさないこととは、「取り外しが可能なこと」と「車に大幅な加工が不要なこと」などです。また、カーリースの会社によってはオプションとして後付けできるドライブレコーダーの種類が指定されている場合もあります。

 

したがって契約書に「ドライブレコーダーを後付けで設置可能」といった一文があっても、念のためにリース契約を結んでいる会社に問い合わせをして、許可を得たほうが安心です。会社によっては設置できるドライブレコーダーやGPSを紹介してくれたり、後付けを許可する書類を作成してくれるところもあります。

 

ドライブレコーダーやGPS以外のカーアクセサリーを設置にも注意が必要

ドライブレコーダーやGPSはここ10年以内に普及が広まったカーアクセサリーのため、手軽に後付けできるアイテムが豊富です。カー用品店に行けば、シガーソケットを利用するUSB電源の製品をはじめとし、車の価値を落とさない製品が手軽に購入できるでしょう。GPSも同様です。

しかし、カーナビなど車を大きく加工しなければ設置できない製品が多いカーアクセサリーもあります。ドライブレコーダーやGPSが許可されたので他のカーアクセサリーも大丈夫、と拡大解釈しないようにしてください。

 

車の価値を落としたと判断された場合は？

リース期間が終了して車を返却する際、後付けしたドライブレコーダーやGPSは全て取り外して原状回復します。原状回復ができていないと判断された場合、原状回復の費用を請求されたり、車の買取をすすめられたりするケースもあるでしょう。

自分では原状回復したと思っていても、リース契約を結んだ会社の判断で車の価値を落としたと判断される場合もあります。トラブルを防ぐためには、リース契約を結んだ会社の了承を得てドライブレコーダーやGPSを設置しましょう。

 

車両にドライブレコーダーやGPSを設置するメリット

 

 

ここでは、車両にドライブレコーダーやGPSを設置するメリットを紹介します。

特に、ドライブレコーダーはここ10年で一般車両でも設置するケースが増え続けています。

 

事故やトラブルの原因究明が簡単になる

交通事故が起こると、原因究明や過失割合の調査が必要です。目撃者が多数いるところの事故や監視カメラが設置されているところでの事故ならば問題ありません。しかし、目撃者がいなかったり監視カメラがなかったりするところでも事故は、過失割合で揉める場合もあるでしょう。特に、ドライバー同士の主張が食い違った場合は解決までに時間がかかります。ドライブレコーダーがあれば事故の状況が記録されているため、原因究明や過失割合の判定が容易です。

事故以外には、あおり運転の被害にあった場合も相手の特定が容易になったり被害届を受け付けてもらいやすくなったりするといったメリットがあります。

 

安全運転を心がけるようになる

ドライブレコーダーの起動中は、自分の運転も全部記録されています。危険運転や交通違反の証拠もしっかりと残ってしまうので、自然と安全運転を心がけるようになるでしょう。また、ドライブレコーダーに記録された運転の様子を後で見返すことで、運転技術の向上にも役立つケースもあります。

 

盗難防止対策にも役立つ

ドライブレコーダーやGPSは車の盗難防止にも役立ちます。近年、一度は減少した車両盗難が再び増加してきました。特に、ランドクルーザーやレクサスといった海外でも人気がある車種は盗難される危険性が高まっています。

盗難された車は解体されて海外に輸出されるケースも多いため、盗難されて時間がたつほど無事に戻ってくる可能性は低いでしょう。

 

カーリースした車両が盗まれると中途解約金を支払って強制解約になるのが一般的です。中途解約金は車両によって異なりますが、盗難にあったことで車両査定価格がゼロになってしまいます。そのため、契約を結んですぐに盗まれた場合はもちろんのこと、リースしてから年数がたった車両が盗まれた場合もまとまった金額を請求される場合もあるでしょう。

 

ドライブレコーダーを設置すれば、車が運転されているときは録画されているため犯人の割り出しが容易になります。また、GPSは車がどこにあるか示してくれるので万が一盗まれた場合も車がどこにあるかわかります。盗まれた車両はしばらく保管されるケースが多いため、GPSが設置されていれば早期発見につながるでしょう。

 

盗難防止対策ならばカーセンサーも設置しておくと便利

盗難防止対策でドライブレコーダーやGPSの設置を検討しているならば、カーセンサーやアラームを一緒に設置しておくと便利です。ドライブレコーダーやGPSは盗難された車を早期発見したり犯人を特定したりするのには役立ちますが,盗難そのものを予防する効果は低いです。車両を不正操作すると音が出たりライトがついたりするカーセンサーやアラームも一緒に設置しておきましょう。どちらもカーリース車両に後付けが可能です。

 

リース車両の管理には「車両位置情報管理システム」

「車両位置情報管理システム」は、ドライブレコーダーやGPSトラッカーを車両に装着するだけでカーリース社のパソコンやスマホから簡単に車両の位置情報を把握できる製品です。

車載通信機・GPSトラッカーを車両に後付けし、Webコンソールを用いて確認します。車を大幅に改造することなく後付けできるので、オプションとしても使えます。また、カーリース車両としての付加価値を高められるメリットもあります。

 

システムの導入から運用が軌道に乗るまでのサポートも行なっているので、初めてのご利用でも安心です。

 

リース車におすすめ！アルパインの車両位置情報管理システム

 

まとめ：カーリース車両へのドライブレコーダー設置は契約会社に相談

カーリース車両でも車の価値を落とさず原状回復が可能ならば、ドライブレコーダーやGPSは後付けが可能です。近年は盗難対策や事故に備えて設置する車両も増えているので、後付けできる製品も増えました。

車を加工せずに設置できる製品も多いので、まずはカーリース契約を結んでいる会社と相談して設置を検討してください。カーリースカイ社によっては設置できるドライブレコーダーやGPSを紹介したり有料で設置したりしてくれるところもあります。

無断での設置は後日トラブルになる可能性があるので、避けましょう。