GPS機能搭載！
通信型ドライブレコーダーのメリットとは？

GPS機能が搭載されたドライブレコーダーとは、基本的な録画機能に加え、運転中のデータをクラウド上にアップロードする機能があります。このシステムを利用することで、事故や危険な運転行為が発生した際の映像を自動的にクラウドに保存することができます。

さらに、これらの情報を家族や緊急対応サービスへ自動で報告することも可能になります。

 

ここでは、通信型ドライブレコーダーのメリットをわかりやすくご紹介すると共に、導入時の注意点についても合わせてご紹介いたします。

 

通信型ドライブレコーダーのメリットについて

上記でご紹介したように、通信型ドライブレコーダー（コネクテッドドラレコ）は、従来のドライブレコーダーにインターネット接続を加えたデバイスです。

この技術により、録画や車両データの管理がさらに便利で効果的になります。その具体的なメリットについて、詳しく解説いたします。

 

リアルタイムでのデータ通信が可能

通信型ドライブレコーダーは、録画データや車両の位置情報をリアルタイムでクラウドに送信することができます。事故や急ブレーキ等のトラブルが発生した場合に瞬時に通知が行われるため、迅速な対応が可能です。

また、管理者から遠隔地から車両の状態や位置を把握できるため、業務車両の運行管理が効率化されます。

 

事故対応の迅速化

万が一事故が発生した場合、通信型ドライブレコーダーは事故のデータを即座へクラウドにアップロードし、保険会社や関係者と共有が可能です。

 

また、保険会社や緊急連絡先への自動通知機能を搭載しているモデルもあり、迅速な対応の補助となります。このような機能により、事故後の対応時間が短縮され、トラブルの早期解決が期待できます。

 

防犯効果の向上

通信型ドライブレコーダーは、防犯対策にも効果的です。

車両が盗難に遭った場合、GPSによる位置追跡が可能である点と、駐車中に衝撃や不審な動きを検知した場合、ユーザーに通知を送る点という大きな2つがあげられます。これにより、盗難や破損リスクの軽減が図れます。

 

保険・サービスとの連携

一部の保険会社では、通信型ドライブレコーダーと連携した専用プランを提供しており、利用者は得点や保険料の割引を受けられることがあります。

このようなサービスは、特に商用車両を運用する企業にとっては大きな利点となるため、上手に活用することをお勧めいたします。

 

運転データの分析

通信型ドライブレコーダーは、運転データを記録・分析する機能も備えています。上手に活用することにより、運転者の行動を可視化し、安全運転指導やリスク低減に役立てることができます。

 

また、業務用車両の運行効率を高めるために、燃費やルート改善、無駄なアイドリングの削減等を促進。これらの管理を、別名「フリート管理」と呼び、安全性と効率性の向上に寄与します。

 

しかし、フリート管理を行うことは、運転者に「監視されている」と取られてしまい、マイナスイメージになってしまう可能性も否めません。

運転データの分析を行う際には、管理者と運転者が十分なコミュニケーションを取り「監視が目的ではないこと」「安全面での情報取得を行っていること」をしっかり認識してもらうことが重要となります。

 

通信型ドライブレコーダーを導入する際に注意したい点は？

 

 

通信型ドライブレコーダーには様々なメリットがある反面、導入時には注意しなければならない点があります。

これらの点を見逃すと、ドライブレコーダーが正常に作動しない、またはデータがクラウドにアップされない等のリスクが発生します。

 

ここでは、通信型ドライブレコーダーを導入する際に注意していただきたい点についてご紹介いたします。

 

通信障害を想定しておく

スマートフォンやパソコンの使用時に経験したことがある方も多いのではないでしょうか。通信障害は、通信型ドライブレコーダーにおいても起こり得る可能性があります。

特に、大規模災害が発生した場合や電波の受信状態が悪いエリアでは、通信障害の頻発が起こりやすくなるため、注意が必要です。

 

さらに、最新の車両には上記でご紹介した予防安全機能やレーダーシステムが搭載されていることが多く、ドライブレコーダーからの通信システムがこれらのシステムに干渉することで、誤作動を引き起こす可能性もあります。

このため、通信型ドライブレコーダーを導入する際には、従来の車載システムとの相互作用に注意が必要です。

 

通信費がかかる

通信型ドライブレコーダーは、走行データや衝突動画等のトラブルがあった際の動画をクラウドに自動的にアップロードするため、通信料金がかかります。

経費削減やコストパフォーマンスを重視する企業にとっては、従来のドライブレコーダーと比較して追加コストとなるため、導入の検討には消極的な要因になることがあります。

 

電圧の選択に注意

ほとんどのドライブレコーダーは、一般的な電圧である12Vで動作する設計になっていますが、商用車向けのモデルには車両のサイズに応じて24V、あるいはその両方に対応する製品等、複数の製品が存在します。

そのため、通信型ドライブレコーダーの導入を検討する際には、車両の電圧に合わせた選択をする必要があります。

適切ではない電圧のドライブレコーダーを誤って選んでしまうと、せっかく購入した製品が使用できないというリスクも発生しますので注意しましょう。

 

まとめ：通信型ドライブレコーダーを活用してより安全・確実な運用を

企業が管理する車両に通信型ドライブレコーダーを設置することで、運転者による事故防止や安全意識の向上、車両管理の負担軽減、効率化アップ等様々なメリットが発生します。

 

特に多数の社用車を管理する企業においては、全ての車両をクラウド上で一括管理出来る点は大きな業務効率化につながり、他サービスと連携させることにより日報作成や出退勤管理等も簡単に行えるようになるでしょう。

 

通信型ドライブレコーダーは今や企業と従業員のあらゆる意味での「安全」を守る上で必要不可欠となっております。

まだ設置していないという企業は設置を検討してみてはいかがでしょうか。

 

弊社アルパインでは、ドライブレコーダーまたはGPSトラッカーを車両に装着いただくだけで、店舗のPCやスマホから簡単に車両の位置情報を把握できる「Where Mobi（ウェアモビ）」を提供しております。

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